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産業保健21 第67号 が発行されました
日付2012.01.11
情報誌『産業保健21』は、産業医をはじめ、保健師・看護師、労務担当者等の労働者の健康確保に携わっている皆様方に、産業保健情報を提供することを目的として、独立行政法人 労働者健康福祉機構が発行しています。最新号は下記リンクからご覧いただけます。
新着図書のご案内
日付2012.01.04
作業心理学・社会学 234
ココロブルーと脳ブルー 知っておきたい科学としてのメンタルヘルス
発行 (財)産業医学振興財団
作業心理学・社会学 235
「がんと働く」リワークノート
発行 NPO法人キャンサーリボンズ
新着図書のご案内
日付2012.01.04
作業心理学・社会学 233
メンタルヘルスのヒントが見える!ドクター山本のメール相談事例集
発行 労働調査会
3月23日(金)に開催予定の職場のメンタルヘルスセミナーの講師でもあります山本晴義先生の著書となります。
追加のセミナーをご案内いたします
日付2011.12.26
◆平成24年2月22日(水)14:30〜16:00
『受動喫煙の問題について考える』千葉労災病院呼吸器内科部長 国友史雄講師
喫煙問題の基礎から現状まで振り返ります。
1.タバコの基本的な知識 2.受動喫煙の害について
3.受動喫煙防止対策について
・受動喫煙有害性の疫学的根拠 ・受動喫煙の対策について(国内・海外)
・職場の受動喫煙の状況 について解説します。
平成23年度セミナー(1月〜3月)の募集開始について
日付2011.12.01
平成23年度のセミナーの募集(1月〜3月)を開始致しました。
ホームページ『研修・セミナーのご案内』よりお申し込み頂けます。
皆様のご参加をお待ちしております。
なお調整中のセミナーがありますので、後日改めて掲載致します。
新着図書のご案内
日付2011.10.06
作業心理学・社会学
231 職場のメンタルヘルスケア 精神医学の知識&精神医療との連携法
発行:南山堂
232 メール相談から見える 働く人のメンタルヘルスの現状と対策
発行:労働者健康福祉機構
作業心理学・社会学セミナーお申し込み方法について
日付2011.10.04
セミナーお申し込み手続きに際しまして、皆様には大変ご不便をお掛けしております。
受講希望が複数の場合は『セミナーの追加』ボタンをクリックして頂きますと、連続して入力することが出来ます。
個人情報を何回も入力する必要がなくなりますので、是非ご利用下さい。
[2.3MB]労働衛生関係法令等の情報のご案内
日付2011.09.09
平成22年の労働安全衛生基本調査及び「職場におけるメンタルヘルスケア対策に関する調査」結果の情報を掲載しました。
コンテンツ→産業保健情報→2行目の産業保健情報
勤労者医療 2011東日本大震災特集号 が発行されました
日付2011.08.22
『勤労者医療』は、働く人の健康と福祉の増進に寄与する「独立行政法人労働者健康福祉機構」の活動内容をお知らせする広報誌です。
新着図書のご案内
日付2011.07.20
総論441 How to産業保健3 どう進める?職場復帰支援の実務
発行 (財)産業医学振興財団
関係法令172 特定化学物質・四アルキル鉛等 作業主任者テキスト
発行 中央労働災害防止協会
新着図書のご案内
日付2011.07.20
総論439 How to産業保健1 まるわかり職場巡視〜工場編〜
総論440 How to産業保健2 産業保健スタッフが知っておきたい労働基準法
発行 (財)産業医学振興財団
被災地へのボランティア活動及び情報について
日付2011.04.18
今後、被災地に家族支援やボランティアで入る方がいらっしゃると思います。
その際に有用と思われる情報をお知らせ致します。
産業医科大学の産業医学関係者有志で作成しています。
被災に入る方に一読をご推薦頂ければと思います。
10ヶ条などのように簡便にまとめています。
関係法令この度の地震で被災された方々からのご相談を承ります
日付2011.03.30
このたびの東北地方太平洋沖地震で亡くなられた皆様のご冥福を心からお祈り申し上げますとともに、ご遺族の皆様にお悔やみ申し上げます。併せて被災されました皆様にお見舞い申し上げます。
当センターでは、被災された方々やご家族の皆様を支援するため、健康相談及びメンタルヘルスに関する相談対応を行っております。
メンタルヘルス相談窓口 0120-226-272(土・日・祝祭日除く9:00〜12:00、13:00〜17:00)
健康相談窓口 0120-765-551(土・日・祝祭日除く9:00〜17:00
原子力災害発生時の住民としての対応(原子力安全・保安院)
日付2011.03.20
事故が発生して、放射性物質が放出されるような事態になったと想定した場合でも、住民の皆さんの健康に影響を与え得るほどの量が放出されるまでにはかなりの時間があります。国・自治体から出される情報を正確に入手し、落ち着いた行動をとることが重要です。 ここでは、原子力災害が発生した時に、住民の方々が取るべき行動について、説明します。
被災地での健康を守るために(厚生労働省)
日付2011.03.18
平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震は、未曾有の大災害であり、多くの尊い命が失われたり、様々な健康被害が発生しています。震災直後の救命救急医療の提供が重要である一方で、今後、被災地での避難所等における生活が長期に及ぶ可能性もあり、その際にも様々な健康への影響が懸念され、健康を守るための対策が重要です。避難生活の際に、病気にかからないよう、また、できるだけ健康に過ごしていただくため、大切なことを以下にまとめました。被災者を支援する方々にも、これらのことを知っていただき、ご配慮いただくようお願いします
新着図書のご案内
日付2010.11.24
作業心理学・社会学
228 自分でできる認知行動療法
発行 星和書店
229 認知行動療法のすべてがわかる本
発行 講談社
当センターメンタルヘルス相談員の清水先生の著書です。
関係法令 172厚生労働省発 情報発信サービス・メールマガジン
日付2010.10.25
厚生労働省では、国民の皆さまのお役に立つ施策や制度などの最新情報・関連情報を、各種のメールマガジンでお知らせしています。
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独立行政法人 労働者健康福祉機構 千葉産業保健推進センター
〒260-0013 千葉市中央区中央3-3-8 日本生命千葉中央ビル8Ｆ
TEL：043-202-3639／FAX：043-202-3638